パンクやガス欠、バッテリー上がりなど、車を使用している際に起きてしまうトラブルも困りますが、新車の購入時や中古車の売買契約時にトラブルが発生すると、最悪の場合、裁判沙汰に発展するケースも。
第4回目のトラブル相談室では、車の購入時に起こりやすいトラブルについて、対処法をお伝えします。
Q.新車を購入した時でもトラブルって起きるの？
中古車だけでなく、購入したばかりの新車でも、稀にですが走行中にエンジンが急停止したり、装備品が正常に動かなくなったりするなど、構造上のトラブルが起きることがあります。
新車であれば「メーカー保証」がついていますので、販売店に相談して対処を仰ぎましょう。しかし中には構造上のミスだけだけではなく、担当者の手違いなどによって納車日が数日間遅れる、届いた新車のカラーや希望ナンバーが違うなどのトラブルが起こることも…。そんな時は次のような対処法を実践ください。
納車日が遅れていると思ったら
人気車種であれば、購入時期によっては受注数と製造ペースが間に合わず、納車日が遅延することも少なくありません。購入前に販売店で状況を聞いておきましょう。
あれ、カラーが違うかも？
また、黒は黒でも同系等のカラーが、①ソリッド②メタリック③パール（マイカ）の3パターンを軸に展開されているため、担当者の発注ミスがによって違うカラーが納車される可能性があります。
大抵、「1<2<3」の順で数万円ずつ車体価格が高く設定されているので、「なんだかカタログで見たのと違うかも…」と感じたら、念のため販売店の担当者に確認しましょう。万が一発注ミスがあった場合は、再発注など適切な対応を求めてください。
希望ナンバーが違っていた！
この場合、購入者が契約時に間違ったナンバーを申告してしまったケースがありますので、まずは契約書などで間違いがないかを確認しましょう。希望ナンバーを申告していたのに違ったナンバーだった場合、販売店側が希望ナンバーの抽選に落ちたことを報告していなかった、または、うっかり希望ナンバー申請を忘れてしまったという二つのケースが考えられます。
ゾロ目や一桁など、抽選に落ちやすいナンバーはありますが、プロなら当然知っていることです。ですので、獲得できる確率が低い希望ナンバーを申し込む時は同時に第2・第3希望も控えているのが一般的です。そのため、これらの対応がなく希望ナンバーの取得ができなかったなら、「販売店負担」でナンバーの取り直しを求めても問題ありません。
Q.申し込んだはずのオプション装備が付いていなかったら？
オプションには2つの種類があり、どちらかによって対処法が変わってきます。
メーカーオプション
1つ目は、各種安全装備やサンルーフ、電動シートなどといった製造工程の中でしか装着できない「メーカーオプション」です。価格的に高額なオプションとなります。メーカーオプションが付いていない、もしくは申し込みと違うものが装備された状態で納品されてしまった場合、販売店がメーカーに再発注をかけるしか対処法はありません。
手間がかかるので担当者も慎重に申し込み対応をしますし、グレードによっては車体価格に盛り込まれているケースも多いため、発注ミスによる未装着や誤装着は、ほぼないと思っていいでしょう。
万が一、契約書にメーカーオプション代金が記載されているにもかかわらず未装着で納車されてしまった時に、販売店が誠意ある対応をしなかった場合は、「契約の不完全履行」となり、法的措置が可能です。
ディーラーオプション
ドアバイザーやフロアマット、純正ナビやアルミホイール、ETCやドライブレコーダーなど、車体の入庫後に販売店で取り付けることができ、メーカーオプションより比較的低価格なのがディーラーオプションです。「申し込んだはずなのに付属されていない」というケースが起こりやすいのですが、販売店で装着が可能ですので、契約書と照らし合わせて不備の箇所を伝え、すぐにでも対応してもらいましょう。
セダンやワンボックスの純正フロアマットは、若干値段がはりますので、あえてオプションの申込みをせず、カー用品店で安価なものを購入する方もいますが、やめておいた方が無難です。なぜなら、乗り換えを考えて下取りや買い取営に出した際、純正フロアマットがない状態では査定マイナスポイントが大きくなってしまうからです。フロアマットは、新車購入時に「おまけ」してくれることも多いオプションなので、うまく交渉してゲットしたほうが、後々助かりますよ。
Q.車購入契約のキャンセルはできますか？
結論から言うと、新車・中古車いずれの場合も、契約書を取り交わした後に「無償」でキャンセルをすることは難しいと考えておきましょう。
新車の場合
新車の場合は登録が完了して車検を受け、ナンバーが付与された時点で「中古車」となるため、いかなる事情があろうともキャンセルはできません。
契約完了直後であれば、タイミングによってキャンセルが可能な場合もありますが、商談が成立した直後から、注文生産のオプション製造をメーカーに発注するなど、様々な手続きが開始されるため、キャンセルできたとしても「違約金」が発生することがほとんどです。
中古車の場合
納車後に走行していない場合はキャンセルができることもありますが、契約書には「購入金額100万円以上の場合は10％、100万円以下の場合は10万円の違約金が発生します。」としっかり記載されていますので、サインをする前にしっかり確認しておきましょう。
過去には物やサービスを購入・契約後、一定期間であれば無条件で契約を解除できる、「クーリング・オフ」を適用できないかという事例もありました。しかし、車の購入契約は購入者側が熟慮した上行うべきであること、そして無条件解除ができてしまうと販売店側の損害が大きすぎることを理由に、新車・中古車どちらの場合でも、クーリング・オフの対象外とされています。
まとめ
車は大きなお買い物になるので、なるべくならトラブルは避けたいもの。
万が一トラブルが発生したとしても、きちんとした対処法を覚えておけば被害を最小限に食い止めることができるのです。特に契約書はエビデンスとして非常に重要な役割を持っていますので、契約前後や納品後に必ずチェックをしてくださいね。
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